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日本現地でも手を引くほどだ。 日本オリンピック委員会(JOC)の北野隆弘前副会長が韓国人卑下暴言波紋で電撃辞任した中で、JOC首脳部まで遺憾の意を表明した。
日本メディア「デイリー」は最近、橋本聖子JOC会長が定例記者会見を通じて「北野前副会長が辞任したことはJOCにも非常に遺憾なことだ。 彼の辞任の意向を受け入れた」と報道した。
先立って北野前会長は自身が首長を受け持っていた日本ボブスレー·ルージュ·スケルトン連盟の行政的な失策により2月に開かれたミラノ·コルティナダンペッツォ冬季オリンピック出場権を吹き飛ばした問題と関連して経緯を聴取する席で不適切な発言をした事実が明らかになり波紋を起こした。
当時、日本のメディア「スローニュース」が暴露した録音データによると、北野元会長は対策会議の途中、被害理事が選手支援体系の改善を提案すると、「結果を見て分析することなどは馬鹿でも、朝鮮人でもできること」とし、韓国人を卑下する人種差別的卑俗語を使い、国際的な衝撃を与えた。 事態がオリンピック憲章に違反した人種差別波紋で手のほどこしようもなく拡散するや北野前会長は謝罪し12日連盟会長職とJOC副会長職から電撃辞任した。
今回の波紋について橋下会長は「発言内容の事実確認は各競技団体内部の事案であり、JOCレベルでいかなる立場を明らかにすることはできない」としながらも「加盟団体の健全な運営はJOCも責任がある。 健全な運営をしていくための信頼回復はJOCが確実にしていく」と頭を下げた。

JOC首脳部が遺憾表明と線引きに汲々とした姿を見せた反面、いざ日本現地選手たちの間では「爆発するところが爆発した」という冷笑的な反応と共に北野前会長の独裁体制の終息を歓迎する雰囲気だ。 日本メディア「TBS」の報道によると、ボブスレー元日本代表の村上健二氏と金子義輝氏は記者会見で、「今回暴露された差別的な発言とは関係なく、すでに韓国選手の間では『いつかあのような問題が発生するだろう』という話を常に交わしていた」とし、「北野元会長は普段から特定国家に向けて差別的な発言を日常的に行っていたと聞いている」と暴露した。
北野元会長は、連盟内の規定上、任期上限である12年が過ぎ、14年間その座を独占してきた日本冬季スポーツ界の大物だった。 さらに先月には大韓民国2018平昌記念財団を直接訪問し韓日協力を議論する二重的な形態を見せたが、内部的には普段「韓国は信用できない」として韓国側の協力提案を黙殺してきたことが明らかになった。
独断的な首長の辞任の知らせに日本現地の選手たちは安堵している。 村上氏は「ようやく連盟が正常化すると信じて、もう一度現役に復帰すると言う同僚が出てきている」とし、全面的な刷新を促した。
一方、加害当事者の不名誉な退陣と日本現地選手たちの糾弾の声にもかかわらず、被害当事国である大韓ボブスレー·スケルトン競技連盟は、日本側から謝罪の書信を受けたという事実だけを明らかにし、公式的な追加の立場表明や抗議計画はないという生ぬるい態度を見せ、物足りなさを残した。
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